年金生活2021　【２】2020年の準公共料金・税保険料

2021/01/13
05:15

（２）　2020年の準公共料金

2020年の準公共料金は月平均18,400円、2019年と比べると1,800円の減少となった。内訳は、医療費で1,800円減、灯油・ガソリンで300円減、クリーニングで300円増であった。

（準公共料金とは私の家計管理上のカテゴリーで、自動振替される公共料金ではないものの、性格のよく似た現金支出である費目を指しています。）

医療費の減は、コロナの影響で春に通院を減らしたことが大きい。半面、歯科は年間通して若干の増加となっている。医療費7,900円に対し、国保保険料は17,000円だから、負担率は約32％、個人負担３割とほとんど同じである。

これから先ますます歳をとるので、医療費は増加リスクの方が大きいのはやむを得ない。ときどき奥さんと話すのは、いざとなったら延命治療はしない、臓器提供はしない、痛みを取る治療だけで手術や放射線などはいらないということである。

家の場合、家族４人全員血液型が違うので、臓器提供はできない。保険証の裏にいろいろ書かれても、内臓を取り出されて見ず知らずの人を助けたり、まして医学の進歩とやらに使われるのは嫌だ。

（３）　2020年の税金・保険料

2020年の税金・保険料の月平均は48,700円、2019年と比べると5,500円の増加となった。主な要因は、国保保険料で3,000円増、年金保険料で2,100円増である。

2020年7月までの年金保険料は半額免除で、2019年7月までの全額免除と比べると増えていた。2020年8月以降は4分の3免除となったが、奥さんがめでたく60歳を迎えたので支払いがなくなった。

今年からは年間通して年金保険料の負担がなくなる。ありがたいことである。2021年の税金・保険料の見込額は月平均43,000円ほどになるので、リタイア前に見込んだ月４万円に近づけることができる。

生命保険・火災保険はほぼ最低限まで見直し済であるし、税金は負けてほしくても負けてくれない。今後、国保保険料は介護分が加わってますます高くなる見込みだし、負担が減る見通しは立たない。

おそらく、税金・保険料は月々５万円を見込んでおかなければならなかったのだろう。月収20万円で５万円の税金・保険料は高すぎると思うけれど、個人の努力ではどうしようもない。

（この項続く）

p.s. 年金生活のバックナンバーはこちら。

表２　2020年の準公共料金（月平均）